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Google TVとApple TV



スマートフォン業界では2大巨頭と呼ばれるGoogle社のアンドロイドと、Apple社のiPhone。常にしのぎを削るこの2社の競争は携帯電話に留まらず、テレビ業界へと波及していきました。今や世界最大のIT企業として揺ぎ無いGoogleとAppleの「新デバイス抗争」を見ていきましょう。

スマートテレビへの布石を打ったAppleとGoogle

スマートテレビへの布石を打ったAppleとGoogle

テレビの新しい形として普及し始めている「スマートテレビ」は、そもそもインターネットとテレビを合体させたものです。これは、テレビが見るだけの受動的なデバイス(機器)ではなく、ユーザーも参加できる能動的なエンターテイメント・ツールである、という新しいテレビの楽しみ方を提唱するものです。インタラクティブ(双方向)な機能がテレビに付加されたことは、デジタル放送によって着実に普及してきましたが、このような新しいテレビの楽しみ方を提案したのが、AppleとGoogleです。Appleは2006年に「iTV」というプロジェクトを発表しました。これはiTunesに保存したコンテンツを有線または無線で家庭用テレビに送り、大画面でも楽しむことができるように開発されたもので、2007年には「Apple TV」として市場に発売されました。セットトップボックスと呼ばれるチューナーのようなものとテレビをつなぎ、インターネットを経由してiTunesのコンテンツを見る仕組みで、これは故スティーブ・ジョブズCEOの悲願だったともされる開発でした。一方、少し遅れてGoogleは2010年にソニーやインテルなどと共同でGoogle TVを発表しました。これはテレビリモコンのような端末を使って、テレビ視聴とウエブサイト閲覧を同時に可能にしたものです。また、Googleのブラウザである「Chrome」で放送局にアクセスして番組を視聴することも可能にしたものでした。

AppleとGoogleは「着用式デバイス抗争」に転化

AppleとGoogleは「着用式デバイス抗争」に転化

このように、インターネットとテレビの融合を完成させたかのように見えたAppleとGoogleですが、韓国の家電メーカーであるサムスンを筆頭に、テレビ自体にインターネット閲覧機能などを付加した「スマートテレビ」が開発されると、Google TVの開発は沈静化していきました。また米国ではケーブルテレビ各社がGoogle TVへの参入を拒んだため、Google TVはアメリカでも大きく発展はしないままサービスを続けていて、日本においては2013年現在、利用されていない状態です。

一方、Apple TVは値段が1万円ほどということもあり、2013年から次第に日本でも普及し始めているようです。これは、スマートフォンにおいてiPhoneが約60%と高いシェア率をほこるため、同時にiTunesの利用者が多いことが要因のようです。

このように明暗を分けたAppleとGoogleですが、今度は「ウェアリング・コンピュータ(着用式コンピュータ)」の発表を行ない、Googleがメガネ型情報端末「Google Glass」を発表すると、Appleが時計型情報端末「iWatch」を発表しました。IT界の両巨頭の競争はまだまだ続きそうです。